インターネット上の仮想空間でユーザー同士がコミュニケーションをとったり、コンテンツを楽しんだり出来る「メタバース（Metaverse）」。
近年ではNFTやブロックチェーンを活用したメタバースなども増えるなか、フェイスブック（Facebook）が社名を「Meta（メタ）」に変更し、メタバースを事業の柱にすると発表するなど、その活用についてはますます議論が活発になっています。
この記事では、メタバースやそこで使われるアバターについて解説していきます。
メタバースにはアバターが必要不可欠
仮想空間が舞台となるメタバースでは、ユーザーが活動する上で自身の分身となる「アバター」の用意が必要不可欠です。ユーザーはメタバースでの自分自身としてアバターを利用し、他のユーザーとコミュニケーションをとったり、買い物やコンテンツを体験します。
アバターには画像のアバターや3Dモデルのアバターなど様々な種類があり、自分自身に似たものを選んだり、逆に全く違うものや人間以外のものを選ぶことも可能です。
アバターによるコミュニケーション
SNSでもアバターは活用されています。「ピグパーティ」「LINE プレイ」「サンリオキャラクターズ ハロースイートデイズ」「ポケピア 〜ポケコロ ユートピア〜」など、自分だけのアバターや部屋を作り、他のユーザーと訪問し合ったりチャットをしたりして楽しむことが出来るものが多く見られます。
メタバースのプラットフォームである「cluster（クラスター）」では、ユーザー同士の交流が出来、上記のようなSNSのコミュニケーションをバーチャルで行うことも可能となっています。
その他、「Twitter（ツイッター）」や「Instagram（インスタグラム）」でもアイコンという形でアバターが利用されており、現在のネットワーク上でのコミュニケーションにはアバターがないものを探す方が難しいと言えるでしょう。
VRコンテンツにもアバターは必須
Metaが取り扱う「Oculus Quest2」が人気を博すなど、低価格なVR用ヘッドセットマウントディスプレイが普及し活性化しているVRコンテンツでもアバターは必須となってきています。
アメリカのVRChat Inc.が運営しているソーシャルVRプラットフォーム「VRChat（ブイアールチャット）」では、ユーザー一人一人が3Dアバターとなり、3DCGの世界で他のユーザーと話したり、一緒にゲームをしたりとコミュニケーションを楽しむことが出来ます。
その他、VRシネマやバーチャルオフィスなどのサービスが身近となり、今後一層VRコンテンツを利用する選択が当たり前と中で、「アバター＝自分自身」として振る舞ったり認識される場面はますます増えると考えられます。
メタバースはビジネスの相性も抜群
ゲームやSNSなど、個人的な場面での活用が多いアバターですが、今後はビジネスの場面でもその比重が増えるのではと注目が集まっています。その理由のひとつが、メタバースとビジネスの相性の良さです。
メタバースはイベントの場としても利用されるようになっており、例えばバーチャル空間では最大規模のマーケットフェスティバルである「バーチャルマーケット」で「BEAMS（ビームス）」が実物と合わせて3Dモデルの商品も販売し、想定以上の売上を上げました。
ゲームの世界では当たり前のアバター
アバターやアバター用アイテムがユーザーに受け入れられやすい土壌として、メタバース以前よりアバターの利用が行われていたことがあるでしょう。先に挙げたSNSはもちろん、ゲームでアバターを作成したことのある人は多いのではないでしょうか。
ゲーム内での自分自身としてアバターを作成する例としては、「あつまれ どうぶつの森」「FINAL FANTASY」「Monster Hunter」「Pokémon LEGENDS アルセウス」などが挙げられます。RPGや他のユーザーと交流できるゲームではアバターを取り入れているものが多く見られます。
ガラケー時代からアバター文化に馴染んできた日本
また、日本では「Mobage（モバゲー）」「GREE（グリー）」が一世を風靡したこともあり、アバターを使ってのコミュニケーションに馴染み深いことも、アバター隆盛の理由のひとつでしょう。
現在ではVtuberの活躍や「VRoid」「ZEPETO」といった3Dアバターを作成しやすいサービスが増えたこともあり、個人でもアバターを作り活躍している人もいます。
メタバースのアバターでクリエイターは稼げる？
メタバースのマーケットプレイスは、個人の出品も可能です。そのため、クリエイターは自信の作成したアバターやアバター用アイテムをユーザーに販売することも出来ます。
マーケットプレイスでの販売は、方法にもよりますが、転売によってもクリエイターに収益が発生することもある為、二次流通も見込めます。国内だけでなく世界中の人が集まるメタバースで自身の作品が注目を集めれば、大きな利益を上げることも不可能ではないでしょう。
偽物のアバターが出てくる？NFTなら大丈夫
アバターやアイテムを販売して稼ぎたいと考えたとき、「偽物が出るのでは？」と気になるかもしれません。事実、アバターの複製やなりすまし、不正利用といった問題はメタバースの普及にとって大きな課題です。しかし、この点でもNFTならではの対策が練られています。
コピー商品を防ぐためにもNFTを使う
識別子があり、固有性の証明が出来るのがNFTの特徴です。ブロックチェーンの技術によって改ざんや複製は不可能なため、唯一無二ないし個数を限定したアイテムとしてNFTトークンを発行することが出来ます。
アイテムによっては購入したマーケットプレイスの他、外部マーケットプレイスにアイテムを持ち出せる為、販売・購入した暗号資産とは別の暗号資産で売買することも可能です。例えば、あるゲームでのお気に入りアイテムを別ゲームでも利用するといったことも出来るのです。
また、凸版印刷がメタバースアバターの唯一性を証明する電子透かしを付与する管理基盤「AVATECT（アバテクト）」を開発し、試験提供を開始したことも話題になりました。
ブランド価値を高めるNFTも
「クールジャパン」が謳われるなど、日本はゲームや漫画、アニメといったコンテンツ領域で人気が高く、世界的なIPも数多くあります。
メタバースでNFTとして特別なアバターやアイテムを販売することにより新しい価値や体験を提供することは、ブランドの価値を高めることにも繋がるでしょう。
一例として、クリエイターのエージェント事業を展開してきた「株式会社コルク」では、NFTアバターサービス「METABA（メタバ）」が挙げられます。「METABA」では著名人をモチーフとした3DアバターやファッションアイテムNFTを販売しており、ユーザーは「THE SANDBOX」や「VRCHAT」「cluster」といった様々なメタバースサービスで購入したアバターを利用し楽しむことが可能です。コルクの代表取締役CEO 佐渡島庸平氏は今後も日本国内の様々なIPアバターを作成していくと語っており、同社の動向に注目が高まります。
次なる投資対象としてのアバターNFT
NFT販売では、これまでアート作品や実物NFTなどが話題を集めてきましたが、アバターNFTも急速な成長を遂げています。
アバターNFTの販売額が1億を超える
アバターNFTとして有名なものにアメリカのYuga Labs社が手がける「Bored Ape Yacht Club(BAYC)」があります。プログラムで自動生成された「BAYC」はNFTとして人気を博し、多くの人がSNSのアイコンアバターとして利用したことで話題となりました。
日本でもアバターNFTのブームは高まりつつあり、2022年2月14日にAMBUSHが発売した指輪型アクセサリーの「POW! “Reboot”（パウ！ リブート）」は、イーサリアムで販売開始後2分ほど売り切れ、販売額は1億円を超えたとされています。
アバタービジネスは今後増えてくる
バーチャルスニーカー大手のNFTスタジオ「RTFKT（アーティファクト）」を「Nike（ナイキ）」が買収することが話題になるなど、アバター用アイテム販売をビジネスチャンスとみる向きは高まりつつあります。
メタバースでのビジネスやサービスが今後ますます増える中で、アバターがビジネスの成否を担うといった場面も出てくる他、バーチャルグッズをリアルでも販売するといった展開も増えていく可能性もあるでしょう。「メタバース」「アバター」は「もうひとつの現実」「自分」として、新たなビジネスや投機のチャンスだとも言えるのです。
まとめ
コミュニケーションやビジネスの場としてメタバースが発展し、注目を集める展開はこれからも続くでしょう。それに伴い、アバターNFTやアバター用アイテムNFTについても、ますます参入する企業やブランドが増え、新たな動きを見せることが予想されます。
今後もこちらでは、NFT関連の役立つ情報をお届けしていきます。NFTや暗号資産など、ブロックチェーン技術にご興味のある方は当社に是非ご連絡ください。
